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コロナ禍でテクノロジーのトレンドが劇的に変わってしまったとか、新しい技術が生みだれたわけではない。「時間が縮まった」という表現が適切だろう。つまり、これまでなら、3年から5年はかかったことが、半年から1年で変わろうとしているということだ。
失礼を覚悟で申し上げれば、上記に紹介したことに目新しいことが含まれているわけではない。「時間が縮まった」ことに気付いた企業が、やっと重い腰を上げて、本気で動き出したに過ぎない。
なにもこれを批判するつもりはない。お客様である事業会社に、受け入れる素地がなければ、SI事業者がいくら上記のような取り組みをしてもビジネスの成果にはつながらない。それが、コロナ禍をきっかけとして、お客様の意識が大きく変わったことで、こんな動きが、「表沙汰になった」だけなのかもしれない。
例えば、多くの事業会社が、リモートワークを強いられ、業務プロセスが滞ってしまった。また、営業がお客様と会うことができなくなった。顔を合わせることができないので、プロジェクトの進捗が滞ったなど、これまでの当たり前が通用しない現実に直面したということだ。
また同時に、社員の「働くこと」や会社とのエンゲージメントについての意識の変化、多様な「働き方」を許容することが「良い会社の条件」として、重視されるようになった。この状況に、何とかしなければという意識が急速に高まってきたのだ。
しかし、どうすればいいのか分からない、でも「デジタル」を駆使すれば、解決できるのではないかという漠然としたい期待が、DXブームに火を付けたと言ってもいいだろう。
DXについては、未だその解釈は様々だが、世の中がデジタルへの関心を向けるきっかけとなったこととは確かだ。
お客様がSI事業者の競合になる
そんな事業部門が求めるのは、圧倒的なビジネス・スピードと投資対効果だ。自社内に内製チームを作り、必然的にアジャイル開発、DevOps、クラウドを前提に、サーバーレス、コンテナ、マイクロサービス、ローコード開発などの「モダンIT」を駆使することになる。
そうなると、「受発注型取引」では仕事にならない。だから、彼らの内製化を支援する「共創型取引」となる。それができなければ、お客様と競合になるだろう。
組織ではなく個人の価値が重視される

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