【茨城新聞】筑波大発ベンチャーMCBI　血液で認知症リスク判定　神奈川で予防効果検証

筑波大発の医療ベンチャー、MCBI(茨城県つくば市、内田和彦社長)は軽度認知障害(MCI)のリスクを判定する血液検査を活用し、運動や朗読といった認知症予防事業の効果を検証する取り組みを神奈川県逗子市で始めた。予防事業の前後に参加者の血液検査を行い、数値の変化で効果を測る。内田社長は「(認知症予防に向けた)行動変容につながればいい」と話している。
血液検査は同社が開発した「MCIスクリーニング検査」。アルツハイマー型認知症の前段階に当たるMCIのリスクを4段階で判定する。少量の採血のみで、アルツハイマー型認知症の主な原因物質「アミロイドベータペプチド」の排出に関わる三つのタンパク質の数値を調べることができる。
今回は神奈川県や同県医師会の協力、同市の後援を受ける。65歳以上の高齢者を対象に「運動」や「朗読」、「音楽」の三つの予防事業で20人ずつ参加者を募った。参加が決まった男女計60人のうち、希望者20人にはタブレット端末を使った「脳トレ」の予防事業にも参加してもらった。
参加者は4月下旬の説明会で1回目の採血を行った上、5月中旬から6月中旬までの間、予防事業ごとに週1回のペースで計6回のメニューを受講した。「運動」ではラジオ体操や腹筋などの軽い運動、「朗読」では逗子市の民話などの朗読、「音楽」では昭和に流行した音楽や映画を通した回想に取り組んだ。最終日に2回目の接種が行われ、8月上旬まで東京都内の大学が分析を進める。
内田社長は「予防事業がいまだ日本ではうまく動いていない」と指摘。今回の検証で効果が高い予防事業を明らかにするとともに、自治体を主体とした認知症予防の新たな取り組みにつなげたい考えを示した。
MCBIは2003年設立で、筑波大准教授の内田社長が立ち上げた。つくば市に本社と研究開発拠点、都内に東京事務所を構える。従業員数は役員を含め25人。
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